予算削減の嵐の中でも堅調な米国の大学歯科研究

米国の大学が連邦政府などの予算削減で苦境に立たされていることは周知の事実だ。研究費の削減により大学院生を減らしたり、研究の一部を中断したりする大学の例は珍しくない。しかし、厳しい環境の中でも新たな資金を獲得する大学も目立ち、その中には地域住民の歯科医療に関わるものもある。

米東部の地域メディアWVニュースによると、シェリー・ムーア・カピト連邦上院議員は10月20日、地元ウェストバージニア州唯一の歯学部であるウェストバージニア大学歯学部の建物改修と施設のリノベーションに向け、連邦予算1500万ドルを確保したと発表した。

予算は2026会計年度の米保健資源サービス局（HRSA）の資金から拠出される。上院歳出委員会の労働・保健・教育小委員会に所属するカピト議員は「今回の資金は、ウェストバージニア州の教育と保健分野への大きな投資を意味する。次世代の歯科医師を育成し、州全域の家族が歯科診療をより受けやすくなるよう支援していく」と強調した。

しかし、米国では歯科診療は依然として手の届きにくい分野だ。歯科保険に別途加入していない患者は、クラウン1本で最大2000ドルかかることもあり、根管治療まで行えば費用はさらに膨らむ。CVSのようなドラッグストアに行けば、歯痛薬のコーナーがすぐに見つかる。こうした状況の中、歯科診療をより身近なものにし、医療技術と診療環境を改善しようとする政治家の取り組みは続いている。

米西部のオレゴン健康科学大学（OHSU）も、米国立衛生研究所（NIH）から1100万ドルの研究費を受け、口腔内微生物の研究を進めている。同大学が8月に発表したところによると、研究は同大歯学部のフイ・ウー研究担当副学部長が率いており、病気を引き起こす微生物や健康増進に役立つ細菌などを対象としている。

具体的には、ミュータンス菌とカンジダ・アルビカンス（真菌）の共生関係を研究している。同大学のニュースレターによれば、これは乳幼児の重度の虫歯と関連があるという。研究チームは化学、構造生物学、歯学、感染症学の研究者と協力し、有益な細菌は残しつつ、病気を引き起こす活動だけを選択的に抑える化合物の開発を目指している。

口腔保健や歯科研究、人材などに関する連邦プログラムも12月11日まで延長された。米国歯科医師会（ADA）のニュースによると、ドナルド・トランプ大統領は9月、歯科研究に関わる連邦機関への資金を現行水準のまま延長した。具体的には、疾病対策センター（CDC）の口腔保健プログラムに2100万ドル、HRSAの口腔保健プログラムに4300万ドル、国立歯科・頭蓋顔面研究所（NIDCR）に5億2500万ドル、国防総省の軍事歯科研究に1200万ドルなどだ。同協会は、次の予算協議は11月の中間選挙後になるとの見方を示した。

東部のコネチカット大学も、2026会計年度に過去最高となる1775万ドルの研究費を獲得した。直近3年間の平均額である約770万ドルの2倍を超える水準だ。同大学の歯学部は、歯周病、口腔微生物、口腔と全身の関連、顎関節、インプラント、画像診断など幅広い分野で研究を行っている。同大学のニュースレターによると、研究費はNIH、全米科学財団（NSF）、陸軍などの国家機関のほか、民間財団からも提供された。

人工知能（AI）を活用した口腔疾患の診断技術の開発研究も、多額の研究費を獲得した。ニューヨーク州のロチェスター大学イーストマン口腔保健研究所は、NIH傘下の国立歯科・頭蓋顔面研究所から5年間で310万ドルの助成金を受ける。同大学のジン・シャオ口腔保健教育担当副学部長は「虫歯と歯周病は世界で最も多い慢性疾患だが、費用、交通手段、居住地域、歯科医師不足などの理由で、何百万人もの人が適切な治療を受けられずにいる」と述べた。さらに、こうした人々が歯科を受診する頃には病気が進行し、治療費がかさむこともあると指摘した。研究が成功すれば、症状が出てから歯科を受診する従来の形から脱却し、早期発見や予防、歯科資源の効率的な管理が可能になると期待されている。

予算削減の中でも歯科研究への資金提供が途切れないのは、歯科研究が臨床に直結しやすいためだとの分析が出ている。

Writer：イ・ヒョンテク
中央日報と朝鮮日報で18年間勤務した元新聞記者。現在はフリーランスの寄稿者として活動しながら、人生の第二幕を構想している。報道以外にも、JTBCの広報マーケティングチームや米エデルマン・グローバル・アドバイザリーでの勤務経験がある。